会社概要
Wise Tech, Inc.
ごあいさつ
現代の日本では、栄養に対する意識や医療技術の進歩も目覚ましく、例えば、「人生100年」などと言われるように、平均寿命は着々と延び続けていますが、その一方で、ストレスやその他の健康をむしばむ外的な要因となるものも増え続けており、その結果、自覚症状がない、あるいは発病には至らないものの軽い症状があるといったような、「健康な状態から離れつつある状態」、いわゆる「未病」の状態にある方も同時に増えています。
私の亡父は、老年に差し掛かる前に様々な病気を発病して、生活の制限を多く受けたまま長い期間入院生活を送り、健常な姿を回復することもなくそのまま亡くなりました。このことは私に、「元気で自由に生活できてこその寿命」、「健康寿命と平均寿命との差をできるだけ縮小させるための日々の生活管理の態度がいかに大事か」ということに深く思いをいたさせました。
「未病とうまく付き合って、病気に至らせない時期をいかに長くできるか」、「加齢により心身が老い衰えていく状態であったとしても、より長く未病の状態で維持する、更には、元の健常な状態に戻せるようにする」ということは、誰にとっても重要な命題なのではないかと思います。
このような取組みを行うためには、そのための出発点としてまずは、そのような「未病」や「フレイル」の状態の把握を、痛みや食事制限等の事前の準備などの負荷がない、より簡便な方法で、身近に日常的継続的に行える環境にあることが必要です。
当社の提供するサービスは、医療や健康食品のように健康の維持や増進に介入するものではなく、あくまで、「自分の身体の現状を知る」ための「現状の把握」をするための指標を測定するものでしかありませんが、このサービスが、皆様の「未病」や「フレイル」、「サルコペニア(筋肉量の減少に伴って筋力や身体機能が低下している状態)」などの管理・コントロールのための最初の一歩の一助となれることを願っております。
代表取締役社長 岩崎 豊
代表者の略歴
大学卒業後、富士通株式会社、日本興業銀行(現みずほ銀行)に勤務。2000年に日本興業銀行を退行後、IT・金融コンサルティング会社(株式会社ワイズ・グループならびにその子会社 株式会社ワイズ・フィナンシャル・ソリューション)を設立して、両社の代表取締役社長に就任。
富士通(株)では主に、オンラインサービス分野におけるマーケティングと新商品の企画開発・営業に従事。日本興業銀行では主に、情報通信・半導体・IT分野および自動車製造分野における個別企業向け投資・融資の与信審査の実務(企業価値評価および工場財団価値評価を含む)と先端の投資・融資技術の調査、および戦略IT(非勘定系システム。フィンテック)分野で、IT金融商品(「マルチバンク資金集中サービス」、「貿易金融EDI実証実験」等)の企画開発に従事した。また、国内営業本部課長およびCIO補佐として同行のIT戦略の企画業務に従事した。富士銀行、第一勧業銀行との銀行統合(三行統合:みずほ銀行設立)では3つの事業分野において事務局業務に従事した。
現在に至るまでに、ティア1の国内自動車部品製造会社の情報システム部長、健康食品会社の役員、法律事務所のアドバイザー、ベンチャー企業数社の顧問なども歴任した。大学院での講義、通産省研究会委員(プログラム担保融資スキームの開発等)、出版、寄稿、講演等多数。
Corporate Information
会社概要
| 会社名 | 株式会社ワイズ・テック(英文:Wise Tech Inc.)(旧社名 ㈱ワイズ・フィナンシャル・ソリューション) |
|---|---|
| 所在地 | 〒110-0016 東京都台東区台東1-2-7 永井ビル202 |
| 電話・FAX | TEL 03-6803-0831 / FAX 03-6803-0905 |
| 設立 | 2004年5月(社名変更:2023年5月) |
| 資本金 | 10百万円 |
| 役員 | 代表取締役社長 岩崎 豊取締役 菊池 嘉鴻取締役 江澤 司行取締役(非常勤) 室町 幹雄 |
| 業務内容 | EISシステムの販売EISシステムを利用した健康関連サービスの提供人材教育・育成ビジネス |
| 取引銀行 | みずほ銀行神谷町支店 |
沿革
| 2000年8月 | 株式会社ワイズ・グループ設立。資本金37百万円。IT・金融分野のコンサルティングおよび業務受託を開始する。 |
|---|---|
| 2004年5月 | 株式会社ワイズ・フィナンシャル・ソリューションを株式会社ワイズ・グループの100%子会社として設立。資本金10百万円。金融分野・金融IT分野のコンサルティング専門会社として業務を開始する。 |
| 2023年5月 | 株式会社ワイズ・フィナンシャル・ソリューションを株式会社ワイズ・テックに社名変更。EISの日本国内ならびにアジア各国内における販売・保守サービスならびに高機能サプリメント販売等の健康促進ビジネスの推進普及事業を開始する。 |